フィジカルアセスメント薬剤師が薬を説明

医薬情報担当者になるには?業務内容や年収、関連資格について

医薬情報担当者(Medical Representative、MR)というと、製薬企業の営業を行うイメージが強くありますが、実際にはどのような業務を行う仕事なのでしょうか。医薬情報担当者になる方法や年収、必要とされる資格について説明してまいります。

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医薬情報担当者の仕事内容

医薬情報担当者は主に製薬会社に所属し、自社製品を通して医療現場と製薬メーカーをつなぐ仕事をしています。具体的な仕事の内容は次の通りです。

  • 自社商品の副作用や適性使用に関する情報を、医師や薬剤師などの医療従事者に提供します。
  • 新製品の活用法を医療機関に勤めるスタッフたちに説明し、内容紹介を行います。
  • 実際に使った医薬品に関する安全性や有効性に関する情報を、病院や薬局などの現場から収集します。新薬を開発した製薬企業は、市場後調査(販売が承認された医薬品が市場に出回ってから、原則として6年間実施する調査)を行い、安全性や副作用についての情報を収集することが義務付けられています。この市場後調査において、MR職が大きな役割を果たすのです。
  • 医薬品に関して医療施設から得られた情報を自社に報告し、結果を正確にまとめて医療施設へフィードバックします。
  • 商品の特徴や類似商品との違いなどについて医師や薬剤師から尋ねられた時は、正確に答えます。医療従事者の疑問に即時返答することができるように、普段から関連するデータや専門知識、製薬業界・医療業界の動向などの情報を収集しておく必要があります。

医薬情報担当者は他の業界の営業活動とは異なり、原則的には、自社製品の販売促進行為を行いません。患者の命を左右する医薬品を扱う仕事として、高い倫理観を持って、正確な情報の提供と収集を行う活動に邁進します。

医薬情報担当者になるには

製薬会社に勤務し、MRとして配属されると医薬品情報担当者になることができます。また、派遣会社に登録し、医薬情報担当者として製薬企業に採用される方法もあります。いずれの場合も、薬剤師としての免許や薬学部出身であることは必須ではありませんが、4年制大学卒業以上の学歴を求められることが多いです。

医薬情報担当者の現状

医薬情報担当者として働く人たちは、約半数が文科系学部出身者です。理科系学部出身者は全体の3分の1~4分の1を占め、薬剤師の免許を持つ人は全体の1割程度となっています。

男女比は6~7:1と、圧倒的に男性MRが多いです。採用時にはそこまで男性医薬情報担当者が多いというわけではないのですが、残業が多く激務となりがちな職種ですので、離職する人や他の部署に配属転換を願い出る人も少なくありません。

医薬情報担当者に必要な資格

大卒以上であれば特に保有していなくてはならない資格はありませんが、公益財団法人MR認定センターに登録している製薬企業や派遣MR企業に所属している場合は、6カ月以上MRとしての実務を行うことで受験できる資格『MR認定資格』がありますので、ほとんどの医薬情報担当者はこの『MR認定資格』を保有していることを示す『MR認定証』を所持してMR業務を行っています。

6カ月間企業でMRとしての導入教育を受け、MR認定センターが実施する『MR認定試験』を受験して合格し、さらに実務を6カ月行うと『MR認定証』が交付されます。導入教育や試験、実務経験などにロスタイムがほとんど出ないように組まれていますので、約1年で取得できる資格となっています。

MR認定資格の更新手続き

MR認定資格の有効期間は5年となっています。期限内に集合教育や個人学習(更新のための学習全体の50%以下)を行い、継続的に教育を受けていることが資格更新の条件となります。特に決まったテキストはありませんが、MR認定センターに登録している製薬企業や派遣企業で、適切な更新のための教育を受けることができます。

医薬情報担当者の年収

時間が不規則かつ激務になることが多い医療関係者と関わる仕事ですので、医薬情報担当者も自然と業務が不規則かつ激務になることが多いです。所属する企業や担当する医療機関によっても異なりますが、年収は500万円~800万円前後の人が多く、平均年収は650万円ほどになっています。

外資系医薬品メーカーではさらに医薬情報担当者の年収が高くなることも多く、1000万円を超えることも珍しくありません。その分、残業や出張などの機会も多くありますが、働きが収入に反映されやすいというだけでなく、高収入を目指すことができる職種だと言うことができるでしょう。

医薬情報担当者から転職を希望する人とは

時間が不規則になりがちなだけでなく、土日出勤や休日出勤も頻繁にある職種ですので、子どもを持つ人や個人の時間を優先させたい人には続けていくのが難しい仕事となります。また、パートタイムや非常勤で就職することがほとんどできないので、家庭と両立させるのは難しいと考える方も少なくないでしょう。

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