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この記事の目次
メディカルドクター仕事内容は？
MD（メディカルドクター）とは、製薬会社の社員になる医師のことで、新薬の開発や市販された薬の安全性や有効性を審査する仕事をします。
臨床開発
臨床開発に携わるMDは、新薬開発部門の所属することになります。新薬の開発では、厚生労働省などに様々な文書を提出しなければなりません。
MDは治験で得たデータを解析した上で、行政に提出する文書の中の「医師としての見解」を執筆することになります。また臨床試験の立案や実施にMDが携わることもあります。
市販後安全性評価
製薬会社にとって新薬が発売されることは大きなゴールでもありますが、同時に利益を上げるためのスタートラインでもあります。
市販後安全評価は、市中に出回った後の新薬がきちんと安全に使われているかを調べる仕事です。さらに臨床試験で見つからなかった副作用が、販売後に見つかることもあります。
そこで製薬会社は市販が始まった薬に関する情報を、医薬情報担当者（MR）を通じて収集します。MDは、MRたちが集めた情報から安全性を評価し、新薬の安定的な販売を支援するのです。
いずれにしましても、市販された薬をきちんと売上につなげるためには、「アフターフォロー」が重要なのです。
メディカル・アフェアーズ（市販後調査）
新薬が市販されると、多くの医師が新薬を使い始めます。新薬を患者に使った医師が「使い勝手が良い」と判断するかどうかは、その後の薬の販売に大きく影響します。
そこで製薬メーカーは、市販開始後の市場の動向や学術論文を徹底的に調べていきます。こうした業務のことをメディカル・アフェアーズといいます。
「新薬の使い勝手」や「学術論文の内容」を調べることは、医師が得意とするところなので、製薬会社によってはメディカル・アフェアーズの仕事をMDに任せることがあります。
営業
まれにですが、MDに営業を任せる製薬会社もあります。もちろん、いわゆる「靴底をすり減らして走り回る営業」ではありません。MDとしての営業活動は、大規模病院や中核病院に出向いて医師と面談し、薬のPRをしたり、使用状況をヒアリングしたりします。
製薬会社の営業といえば、MRがメーンとなって動くのですが、近年はMRによる病院勤務医へのアプローチが難しくなっています。病院によっては、病院経営者や事務長の許可なく医師がMRに会うことを禁じています。病院としては「病院と製薬会社が癒着している」と思われたくないからです。
しかし、病院にやってくる製薬会社の担当者が医師（MD）であれば、病院側の「ブロック」も緩みます。さらにMDによる病院への営業は「医師対医師」の話し合いになるので、病院のニーズをより深く探ることができるでしょう。
ただ「営業」という響きに抵抗を感じる医師は少なくないので、製薬会社がMDを採用するときに「営業はしなくてよい」という条件を提示することもあります。
メディカルドクターになるためにはどんな資格がいるのか？
MDになるには、製薬会社の採用審査に合格しなければなりませんが、そのほかに必要な資格はあるのでしょうか。
原則「医師免許だけ」でOK
MDとしての仕事は「医師しかできない業務」がメーンになるので、医師免許を持っていることは必須です。
医師免許以外に必要な資格は、製薬会社ごとに異なります。つまり、MDになるために必要な資格は、原則医師免許だけ、となります。
博士号はとても有利
製薬会社によっては、博士号の取得をMDの採用の条件にしているところもあります。これは、「博士号を持った医師にしかできない仕事があるから」というよりは、博士号を持っている医師は研究の知識と経験が豊富だからです。
製薬会社にとっての「生命線」は新薬の開発です。新薬の開発は、大学での研究と似ています。また、博士号を保有している医師は論文を書くことが得意と考えられるので、このスキルも製薬会社としては重宝します。
外資系ならTOEIC700～800点は必要
国内製薬市場にも、多くの外資系製薬会社が進出しています。また、外国の製薬会社と提携している国内資本製薬会社もあります。
そこで英語力はMDとして働く上で強力な武器になります。特に外資系製薬会社では、MDは本国の幹部社員と打ち合わせをすることがあるので、TOEICで700～800点ぐらい獲得していないと好待遇は期待できないかもしれません。
メディカルドクターの勤務状況は？
MDの仕事は決して楽ではありませんが、ただ、大学病院や地方の中核病院などで、毎月100時間以上の時間外労働を強いられている勤務医がMDに転身すると「楽」と感じるかもしれません。
当直、オンコールはない
製薬会社は一般企業です。そして一般企業のホワイトカラー社員には、当直もオンコールもありません。ですので当然のことながら、MDにも当直もオンコールも緊急出勤もありません。また残業時間も一般サラリーパーソンと同程度です。
外来バイトがOKな製薬会社も
MDに興味があっても、臨床現場から完全に離れてしまうことに一抹の寂しさを感じる医師もいるでしょう。そのため製薬会社によっては、MDに病院外来などのアルバイト勤務を認めています。
MDに病院バイトを認めることは、製薬会社としてもメリットがあります。病院は製薬会社にとって重要な顧客なので、自社の社員であるMDが病院で働いていれば「生の情報」を入手することができるからです。
メディカルドクターの年収はいくらくらいなのか？
気になるMDの年収ですが、国内資本より外資系製薬会社のほうが高額年収になりやすい傾向にあります。
1,500万～2,500万円が相場
MDの年収は、1,300万～2,500万円が目安になります。国内資本の製薬会社の場合、最初の「天井」は1,500万円ほどになります。これ以上の年収を獲得するには部長職以上に昇格する必要がありますが、かなりの難関です。
また、部長職になると管理業務も任されるため、さらに「医師っぽさ」から遠のいてしまいます。しかし逆の見方をすると、医師免許を最大限活用したビジネスに興味がある方は、MDで高額年収が狙えるといえます。
さらに、「①外資系製薬会社」に就職して「②新薬開発チームの統括」「③本国スタッフとの交渉役」という3条件をクリアできると2,000万円以上が見えてきます。
退職金が魅力
MDの魅力は毎月の給料以外にもあります。それは退職金です。臨床医の場合、転職や医局人事などで勤務先を転々とするため、退職金はほとんど期待できませんが、MDは「一般サラリーパーソン」なので、エリートサラリーパーソン並みの退職金が期待できます。
メディカルドクターに向いている人はどんな人か？
MDに向いているのは、ビジネス感覚がある人です。もし現在、臨床の仕事以外に勤務先の病院の経営に関与している医師は、MDに向いているかもしれません。
もちろん、製薬会社のビジネスモデルと病院の経営方針はまったく異なりますが、しかし常に「どうやって利益を上げるか」と考えている医師は、すんなりMDの世界に溶け込めるでしょう。
先生と呼ばれることにこだわりがない人
こちらはむしろ「MDに向いている人」というより「MDに向いていない人」と表現したほうがいいかもしれません。「先生と呼ばれないこと」に抵抗感を感じる人は、MDには向きません。日常生活の中で「さん付け」で呼ばれてイラッとしたことがある方は、ビジネス向きではありません。
臨床医であれば「先生」と呼ばれることにこだわることは問題になりません。目の前に消えそうな命があり、それを全力で救おうとしている姿は「先生」の称号に値します。
しかしMDは医師であっても一般サラリーパーソンです。例えばMDとMRが一緒に顧客先の病院を訪問したとします。そのとき病院側の医師が、MDの名刺をよく見なかったため、MDのことを営業パーソンと勘違いすることはよくあります。
そのときMDが「私も医師ですが」といった不快な態度を取ることは、ビジネスマナーに欠ける対応といえるでしょう。
臨床への未練がない人
臨床に未練がある医師は、MDになると後悔してしまうかもしれません。MDになって画期的な新薬を開発できれば、万人単位で人々を健康にできますが、しかし「そこにある命を救った」という感覚は、やはり臨床医のほうが多く得られるでしょう。
MDに転身するかどうかは、結局はこの「臨床への想い」が決め手になることが多いようです。臨床への想いを断ち切れる方であれば、MDの世界は将来性の宝庫といえるでしょう。
ビジネス感覚に優れている人
これだけ診療報酬が下がってくると、臨床医であっても売上やコストのことを考えなければなりません。しかしMDの仕事は、売上やコストを意識するだけでは足りません。ビジネスそのものを展開しなければなりません。
ビジネスは「マネー」や「駆け引き」「勝ち負け」の世界です。良い薬であると同時に売れる薬を開発し続けないと、製薬会社はすぐに買収の対象になってしまいます。
しかし最近は、医師の中にもビジネス感覚に優れた方が多くなってきました。MBA（経営学修士号）を取得している医師もいらっしゃいます。このような医師がMDの道に進むと、「ビジネス」と「人の命を救うこと」という2つの大きな仕事で成功を収めることができるでしょう。
必ず転職エージェントに相談を
MDへの転職を検討し始めた医師にまず行っていただきたいことは、転職支援会社のコンサルタントに相談することです。通常の「病院から病院へ」の転職でもエージェントを使ったほうがいいのですが、MDへの転身では「転職エージェントを使わないのは無謀」といっても過言ではないでしょう。
医師が持つ情報が少なすぎるから
なぜMD志望の医師は転職エージェントを使うべきなのでしょうか。それは、臨床医が持っているMDに関する情報が少なすぎるからです。「医師が持っているMDの情報が少ない」というより「世の中に出回っているMDの情報が少ない」と表現したほうが正確かもしれません。
ですので、転職エージェントを使ってMD情報をたくさん集める必要があるのです。医師1人でMD情報を集めることには限界があります。
製薬会社によって待遇や業務内容がまちまちだから
欧米では、製薬会社にMDがいることは当たり前ですが、日本ではまだ、MDは「医師の珍しい仕事」という位置づけです。それだけに、製薬会社によってMDの待遇や業務内容がまちまちなのです。
また、国内資本の製薬会社と外資系製薬会社では、企業文化がまったく異なります。その企業の文化になじめないと、早期退職という目に遭ってしまうかもしれません。その点、転職エージェントは医師に対し「この会社の企業風土は、もしかしたら先生の肌に合わないかもしれませんよ」などとアドバイスしてくれるでしょう。
ミライトーチMediaとは
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不安のない転職活動や理想の転職先探しに役立ててもらうため、転職者や人材業界関係者へのインタビュー調査はもちろん、厚生労働省などの公的データに基づいたリアルで正しい情報を発信し続けています。
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