定年後は退職？それとも再就職？悩む医師がすべきことはたった1つ！

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知らなきゃまずい！ 医師の定年年齢

医師の資格に有効期限はありません。先生がいまお持ちの医師免許だけで、生涯現役を貫くことができるのです。

しかし一部の病院は一定の定年年齢を設けています。以下ではその定年年齢について各施設ごとに紹介します。

国公立病院の医師

全国の国立病院は、医師の定年を65歳に定めています。

そのため、国公立の大学病院や地方自治体が運営する公立病院では「65歳定年」や「60歳定年+5年程度の継続雇用」という形態が多いようです。

いずれにしても、国公立病院の勤務医たちは定年前に65歳を超えても働ける医療機関へ再就職したり、あるいは定年のない非常勤医師として勤務を続けたりしています。

民営病院の医師

民営病院の医師の定年は「あってないようなもの」といえるでしょう。病院の規定で60歳から65歳の間に定年年齢を定めていても、例外扱いを受ける医師が多いのです。

私立の大学病院ですら、「名誉院長」や「嘱託」といった形で65歳以上の医師に働いてもらっています。また民営病院ですと、院長などの幹部に昇格した医師は、定年制度の枠組みから外すこともあります。

開業医の医師

民営病院よりさらに「自由」なのが開業医です。

開業医は自営業に分類されるので、定年年齢が適用されません。

もし体力が落ちて診療が難しくなっても、クリニックの経営を続ける形で「現役」を通せます。例えば若い医師を「雇われ院長」として迎えればいいのです。

定年退職？再就職？医師を続けてほしい3つの理由

もうすぐ定年を迎える先生はいま、定年後の生活をどのように描いているでしょうか。定年退職、それとも再就職でしょうか。

先生に「よし、もうひと頑張りしようかな」と思っていただきたい理由が3つあります。

医師の高齢化

先生に定年後も医師を続けていただきたい理由その1は、高齢であるにも関わらず多くの医師が活躍しているからです。

医師においても高齢化が進んでいます。

厚生労働省によると、2014年現在60台の医師は全国に43,132人で全医師数に占める割合は、14.5％に達します。70歳以上の医師も26,725人で、全医師数に占める割合は9.0％とほぼ1割です。

このように、医療界には65歳を超えた医師にもその豊富な経験を活かして働くステージが多く用意されているのです。

医師の人手不足

65歳を過ぎた医師に診療を続けていただきたい理由その2は、医師不足の解消です。

厚生労働省によると、特に埼玉県や茨城県、千葉県において医師不足が深刻になっており、このような医師不足は社会問題になっています。

医師不足をこれ以上拡大させないためにも、先生には引退を延長していただきたいのです。

年金生活への不安

先生に引退を早まらないでいただきたい理由その3は、年金生活への不安です。

「退職金は意外と少ない・・・」そう感じる先生は多いのではないでしょうか。高収入だと言われる医師ですが、引退後の経済的な懸念は小さくありません。

その不安や懸念を裏付ける数字もあります。

これが医師たちの「最後の給料」の実態です。悠々自適な老後生活を送るには、明らかに少ない金額です。

先生自身のために、そしてご家族のためにも、現役続行を検討していただければと思います。

定年医師の再就職とは？主な転職先と仕事内容

定年退職を迎えた医師にとって理想の転職先は、休日出勤や当直、異動がないなど体力的な負荷が小さい職場でしょう。

そのような観点から65歳以上の医師には、以下が人気となっています。

産業医

産業医とは、企業の従業員たちの健康を守る医師のことです。

法律により、労働者数が1,000人以上の事業場の場合は1人、3,000人を超える事業場の場合は2人以上の産業医の選任が義務付けられています。

産業医の仕事は「労働安全衛生規則」によって定められていて、次の5つの業務があります。

産業医の仕事には、いわゆる「治療」は含まれておらず、予防医療が中心となります。健康な人にその状態を維持してもらい、長く働けるように手助けするのが産業医の役割です。

介護老人保健施設の医師

次に紹介するのは、近年の高齢化でニーズが高まってきている介護施設、「老健」です。

老健での医師の仕事は、リハビリテーションを中心とした入居者の日常生活の健康管理と健康指導です。また、老健の医師も原則医療行為は行いません。

老健では医者が施設長の役職も兼ねる場合が多く、その職務内容は以下のように多岐にわたります。

人材管理や財務管理などは、労務スキルに加えて経営能力が必要になりますが、老健には優秀な事務職員がいるので心配する必要はありません。老健は医療法人が経営していることが多いので、事務職員に困ることはないのです。

健康診断医

健診センターなどに勤務する健康診断医も、定年後の医師に向いている仕事の1つです。

健康診断医の仕事は病気を治すことではなく病気を見つけることです。検診では受診者の自覚症状だけでなく、過去のデータや既往歴、業務歴を見て判断・指導することが求められます。

とはいえ、1人の受診者にかける時間は5分以内ですので、一般的な生活習慣病予防の話がメインです。

健診用バスでの移動がありますが夕方には出勤場所に戻ってきますし、午前中だけといった勤務も選択できます。

非常勤医

定年後の医師の転職先として最も多いのは、医療機関の非常勤医でしょう。

というのも、非常勤医は、「医師不足」や「常勤医の激務」を解決する切り札と考えられていて、とても需要が大きい職場だからです。

非常勤医の求人では、65歳以上の医師の採用を考えている医療機関はほぼ日勤のみの募集です。また勤務日数も、週1日勤務に対応してくれるところもあります。

業務内容は原則、常勤医たちと同じです。上記の産業医や老健医、健診医と異なり、病気を治す医療に携わり続けることができます。

定年医師の求人は少ない？再就職での3つのポイント

医師は専門職であるために求人広告では記載・募集できないことが少なくありません。特に65歳以上の医師求人の公開件数はそれほど多くはありません。

そんな定年後の医師の再就職での必見ポイントを3つ、紹介します。

1.トラブルを避けよう

医師の転職には人脈を使うものと転職支援サイトを使うものの2つのルートがあります。これは若手医師も定年後の医師も同じです。

医学部時代の人脈や医局のコネを使った転職活動は安心できると考える先生が多いのですが、あまりおすすめしていません。

それは「コネ」と「しがらみ」が紙一重の関係にあるからです。

コネルート転職は、「入職してみたら聞いていた条件と違った・・・」というトラブルが後を絶ちません。転職後に「この病院は肌に合わない」と感じても、人脈に亀裂が走ることを懸念して簡単には辞めることもできません。

2.求人情報を多く収集しよう

デメリットはまだあります。

紹介者が、実は「その医療機関しか知らなかった」というケースは珍しくありません。医師転職を専門に手掛けるプロの転職コンサルタントでもない限り、「手持ちの求人票」は1件もしくは2、3件に過ぎないでしょう。

転職で失敗しないために行うべきことは、多くの情報を入手して多くの選択肢を持つことです。

多くの求人を見て、その中から「この病院なら無理せず働けそうだ」と判断することが重要なのです。

3.希望条件に沿った勤務地を選ぼう

定年後の医師の再就職では、勤務地にもこだわってください。

出張が苦にならなかった先生でも、年を重ねるにつれ移動がおっくうになってきます。通勤が面倒になるだけで働く意欲が減退します。

しかし知人やコネを経由した場合、コネが利く範囲が限られるために勤務地にこだわることが難しくなります。

では定年を控えた医師たちは、どのように求人情報を集めたらいいのでしょうか。何に頼ったら好条件な再就職先に巡り合えるのでしょうか。

定年医師にオススメ！ 転職サイトとは？

コネ転職のトラブルを避け、豊富な求人情報を集め、最適な勤務地を見付ける唯一の方法。それは、医師専用の転職支援サイトを活用することです。

転職活動は、求人情報の収集にはじまり、条件交渉、業務内容の決定など、しなければいけないことがたくさんあります。これを先生1人で行おうとすると、現行の業務に支障をきたしかねません。

転職サイトでは先生専属の転職コンサルタントが付き、これらを代行してくれます。「交渉ごとが苦手」「自分のコネが利く範囲外で転職先を探したい」医師には、転職サイトの利用が特におすすめです。

定年後に働くかどうか迷っている先生こそ利用を

転職支援サイトは、「転職する」と決めた医師だけでなく、定年後のキャリアに迷っている医師にも利便性が高いサービスです。

転職コンサルタントたちは、先生と同じ悩みを持つ医師たちを何人も知っています。ですので「アドバイザー」として転職コンサルタントを活用していただきたいのです。

定年後の勤務に不安がある先生も「悩むくらいなら一度、専門家の話を聞いてみよう」と、転職コンサルタントに相談してみてください。