転科に成功した医師に聞いてみた!失敗しないためにすべき1つのこと

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転科したい・・・」しかし、医師の転科は今後のキャリアを左右する大きな決断です。そんな転科だからこそ、先生には慎重に進めていただきたいのです。実は、日本が誇るあのスーパードクターも転科した医師の一人だとご存知でしょうか。ここでは、転科のメリット・デメリット転科で失敗しないためのコツを紹介します。

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医師のリアルな転科事情って?

全国の医師対象のアンケート調査によると、転科をした経験がある医師は1割ほどいます。「意外に多いな」というのが、多くの医師の印象ではないでしょうか。

この章では、転科の適齢期や具体的な転科の方法について見ていきます。

いつ転科する?転科の適切なタイミングとは

転科には年齢制限はありませんが、医師が転科を考えるいくつかのタイミングがあります。

まず30-35歳です。大学を卒業して医師としてしばらく経験を積んでいくうちに、「自分はこのままこの診療科にいていいのだろうか?」と疑問を抱く医師も少なくありません。

こういった早い段階で不安に気づいた場合には、早めに行動に移すことをおすすめします。なぜなら専門医取得を考えたとき、より多くの経験数と症例数を積むことができる若いうちの方が有利に働くためです。

次に40-45歳。この年代は開業適齢期とも言われており、将来の開業を見据えて転科に踏み切る医師が多いと言えるでしょう。

そして50-60歳です。この頃になると、転科するのは生涯医者として現役を希望する医師や体力的な不安からより負担の少ない診療科に移動する医師が主になるでしょう。

いずれにしても、先生ご自身の適齢期を見極めて転科することが必要となるでしょう。

異動、転職、開業という3つの道

転科の動機が固まったら、具体的な転科の方法を選択します。転科するためには、次の3つの方法があります。

  1. 今の病院の中で異動する
  2. 今の病院を退職して希望する診療科がある病院に転職する
  3. 開業をする

最も無難な方法は、今の勤務先で異動することです。「それこそ周囲の目が気になるのではないか」と感じるかもしれませんが、意外にすんなりいくことがあります。

例えば心臓血管外科医が1人しかいない病院ですと、手術のときに泌尿器科医に補助を頼むことがあります。補助とはいえ、仕事を目の前で見ているわけですから、多くのことが学べるわけです。院長も許可しやすいはずです。

また、消化器外科から消化器内科へ、というように転科しても専門臓器が変わらない場合、同じ施設内で転科が実現しやすいです。

しかし先生が希望する転科の内容が「違う臓器」「内科⇔外科」の組み合わせの場合、病院の経営陣に転科を認めさせることはハードルが高いでしょう。

その場合、今の病院を退職して別の病院に転職したほうが転科しやすいはずです。しがらみを捨て、心機一転、新しい職場環境で新しい科目を始めたほうが先生も医療に集中できるでしょう。

そして、転科を最も成功させやすいのは開業です。病院に所属する常勤医師に比べて自分が好きな治療を好きなように展開できるのですから。

しかし当然のことながら、クリニックの開業には多額の資金が必要ですしリスクもあります。「転科のための開業」はあまりおすすめできません

あなたはどれ? 医師のよくある転科パターン

転科のパターンは大きく分けて3つあります。

転科後の自分をイメージしながら、ご自身のパターンを探してみてください。

1. 燃え尽き型の転科

今の職場が忙しすぎる・・・」「当直・夜勤続きで体力的に限界・・・

燃え尽き型の転科を希望するのは、心臓血管外科や脳神経外科など、メスを手にする緊急手術が多い外科の医師たちです。

このような医師は、内科への転科を希望する傾向にあります。内科のほうがじっくり患者と向き合えるからです。

特に心臓血管外科医が循環器内科に転科するケースは珍しくありません。

2. 再発見型の転科

自分がやりたいことが見つかった!

一般内科医が精神科領域の医学的な面白さに魅かれ、精神科に転科するケースは珍しくありません。医学でありながら精神疾患を抱える患者の「心」に触れることができる精神科領域は、魅力的に映るのでしょう。

これが再発見型です。

また医療機器の発展が再発見型の転科を促すこともあります。最新の医療機器を目の当たりにして「使ってみたい」と思うのは、科学者である医師の「性(さが)」といえるでしょう。

その他の転科先としては、移植医療科や再生医療科、訪問診療科、放射線科などがあります。こうしたいわば「21世紀の医療」は、新しさという魅力で人気の診療科です。

3. 収入アップ型の転科

報酬アップを狙う医師に人気なのは、透析医療と糖尿病内科です。いずれも患者が多く診療報酬が高いのが特徴です。

特に透析医療は、これまでも転科の医師を多く受け入れてきました。

また、形成外科医や一般皮膚科医が美容皮膚科に転科すると、年収を倍以上増やせる可能性があります。美容皮膚科の求人票には、2,000万円、3,000万円といた年収提示が珍しくありません。

知っておくべき! 転科のメリット・デメリットとは?

転科には一大決心が必要です。それはメリットもデメリットもとても大きいからです。

転科した先生の大抵は「失ったものは大きい。だがそれ以上の収穫があった」といった感想を抱くことでしょう。

転科のメリットは「望みがかなうこと」

転科のメリットとは、「希望が叶うこと」です。

激務から解放されたかった先生は落ち着いた仕事を手に入れることができます。新しい医療分野に興味を持った先生は、「学ぶ喜び」と「治す喜び」を実感できます。報酬アップのために転科した先生は、高額年収を獲得できます。

なぜなら医療機関は「きちんとした動機があって転科するドクターは、きちんと働いてくれる」という経験則があるからです。転科をする医師に寛容な医療機関は珍しくありません

転科のデメリットは「失うものの大きさ」

転科することのデメリットは、これまでのキャリア、実績、評価の多くを失うことです。

例えば45歳の一般外科医が一般内科に転科した場合、研修医の頃から一般内科一筋でやってきた40歳の総合内科専門医に専門性やスキル面では太刀打ちできないでしょう。

これはかなりのストレスとなります。転科には「そのようなストレスを味わってもかまわない」と感じられるくらいの意欲が必要になるでしょう。

ただ、将来的には転科した先で成功した医師は、必ず患者を幸せにすることができます。

なぜなら、転科前の専門領域と転科後の医療知識・技術の融合は、患者の利益を大きくするからです。ただその域に達するには、少なくとも数年は必要です。

【体験談】聞いてみた! 転科した医師はどうなったのか?

実際に転科をした医師たちは、どのような感想を持っているのでしょうか。以下では2人の医師による体験談を紹介します。

産婦人科から内科へ (30代 男性 東京都北区)

父親が産婦人科を開業していたので、私も総合病院の産婦人科に勤めることにしました。ところが父親が診療所を内科に変えたので、私も勤め先の総合病院に内科への異動を希望したのですが、断られたため退職することにしました。

面接の際、病院側には転科の理由を「家業が内科に変わったので内科医として実績を積みたいから」と素直に伝えることにこだわりました。

おかげで病院側と私の双方が納得できる転科をすることができ、今でも働きやすい職場環境で勤めることができています。

外科から整形外科へ (30代 男性 東京都練馬区)

総合病院の一般外科に勤務していました。実家の診療所を引き継ぐために整形外科への異動を希望しましたが、医師の空きがないと言われたため退職をして、整形外科医として採用してくれる病院に転職しました。

整形外科に進んで分かったことは、転科の経験が診療範囲を広げるのに役立つ、ということでした。また、整形外科1本で行ってきた医師とは異なる視点からの診察ができるのも、実家の診療所を引き継ぐときの自分の強みになるはずです。

転科に迷う医師へ!失敗しないためにすべきたった1つのこと

転科には夢がある

ノーベル医学賞を受賞した京都大学iPS細胞研究所の山中伸弥教授は、最初整形外科医でした。教授は、もっとやりがいを得られる分野を見付けて、その道に邁進したのです。

転科には、先生の夢が多く詰まっています。

迷っているときこそ転職エージェントを

医師専用の転職支援サービスの利用は、「転科を決断したタイミング」だと思っていませんか。

転職支援サービスを賢く使っている先生は、転科するかどうか迷っている段階で会員登録を済ませ、転職エージェントから情報収集します。

転職エージェントは、先生の悩みを聞いて先生に最適なキャリアプランを提案してくれます。

転科の専門コンサルタントを味方につけよう

転科したい・・・」と思ったときにすべきたった1つのこと。それは、転職エージェントのコンサルタントに相談してアドバイスを受けることです。

転科の決断と転科の実行には、慎重な検討と慎重な行動が欠かせませんが、人生の一大事を控え先生自身が冷静でいられないことも考えられます。

そのとき担当のコンサルタントは、先生のアクセルにもブレーキにもなります。

利用には転職支援サイトへの登録が必要ですが、いずれも無料です。転科をする際にはこのサービスを使わない手はないでしょう。

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