職務経歴書の会社概要の書き方｜情報がわからない場合は？【例文あり】

職務経歴書に会社概要は必要？

採用担当者にとって、あなたがこれまでどのような会社で働いてきたのかを知ることはとても重要だからです。

採用担当者は会社概要を読むことで、これまで勤めてきた会社の業界内ポジションや、どれくらいの期間どのような立場でどのような業務経験があるのかを把握できます。

それによって、採用後にどのようなポジションについてもらうかを判断する際の参考にできるのです。

職務経歴書の会社概要に記載する内容・書き方

一口に会社概要といってもその内容は実に多く、すべてを記載するわけにもいきません。

会社概要には一体どんなことを記載するのが一般的なのでしょうか？

職務経歴書の会社概要に記載する内容とは？

会社概要として記載する内容は基本的に以下の通りです。

採用担当者は、多くの場合、職務経歴書のすべてに目を通しています。

そのため、もし記載しない項目がある場合は、人事担当者が面接時に質問してくる可能性が高いと考えておきておきましょう。

また、上記のリストで太字になっている6項目は欠かさずに記載するようにしましょう。

文字数等の関係でどれだけ削る必要がある場合でも、企業名・事業内容・在籍期間の3項目は最低限記載するようにしましょう。

1.企業名

必ず正式名称を記載します。”(株)”とせず、”株式会社”と記載するようにしましょう。

原則、会社名は退職時の名称を記載します。しかし、退職後に名称が変更・倒産になっているような場合は、「○○株式会社（現　株式会社○○）」や「株式会社○○（20○○年○月倒産）」などと記載しましょう。

2.事業内容

退職時に主に展開していた事業内容を記載します。その際、極力”簡潔にわかりやすく”記載するよう心がけましょう。

事業内容は他にも職務経歴欄でたくさん記載することができますので、ここでは詳細は書かずに大まかな説明にとどめまるとよいでしょう。

3.在籍期間

在籍していた期間を「○○年○○月」まで記載します。日にちは記載しなくて問題ありません。

西暦・和暦は、履歴書・職務経歴書の他の年月記載部分と統一するようにしましょう。

4.従業員数

退職時に在籍していた従業員数を記載します。パート・アルバイトの方も含めての数字となります。

また、グループ会社などで単体と連結で異なる場合、どちらでも構いませんが、「○○○名（単体従業員数）」などと記載しておくとわかりやすいでしょう。

5.資本金

退職時の資本金を記載します。わからない場合、HPなどで明記されていることがありますのでチェックしてみましょう。

6.売上高

退職年度の前年度における売上高を記載します。こちらもHPなどで明記されている場合があります。

7.上場・非上場

退職時点での株式公開状況を記載します。わからなければ記載しなくて問題ありません。

8.本社所在地

退職時点での本社所在地を「○○県○○市」まで記載します。わからなければ記載しなくて問題ありません。

9.設立年

会社設立年を記載します。HPに記載がある場合が多いです。わからなければ記載しなくて問題ありません。

職務経歴書の会社概要の書き方の例文

上記の内容に基づいて、実際に会社概要を書いてみましょう。例文をご紹介します。

会社概要を書く際のポイントは、「簡潔に」「わかりやすく」です。

会社概要に付随する情報は、職務内容などで適宜記載することになるでしょうから、あくまで簡潔に記載することが重要です。

前職の会社概要がわからない場合はどうしたらいいの？

退職して何年か経っている場合など、前職の会社概要についてわからないという声をよく耳にします。

会社概要がわからない・会社の情報を得ることができないような場合にはどうしたらいいのでしょうか？

前職の会社概要がわからない場合は書かなくてもいい？

もし会社概要で情報が不足している場合、面接時に質問を受ける可能性がありますが、無理に記載する必要はありません。

最も大切なことは「正しい情報を正しい方法で記載すること」だからです。

無理やり誤った情報を記載したりすれば、他の内容と矛盾する場合もありますし、何より社会人としてマナー違反になります。

前職の会社概要を調べる方法

会社概要に記載すべき内容がわからなくても、調べれば判明することがあります。

会社概要を知る方法は以下に掲載されている場合があります。

この他にも、インターネット上に会社の情報が載っているケースが多くありますので、検索をおすすめします。

職務経歴書の会社概要に関するよくあるQ＆A

職務経歴書の会社概要の書き方に関して、よくある質問にお答えしていきます。

Q.前職の社名が変わっている場合はどう書くの？

A.前職の社名が変わっている場合は、自分が在籍していた当時の名称に加え、現在の名称も併せて書いておくといいでしょう。

Q.前職の従業員数が少ないと不利？

A.従業員数が直接合否につながることはありません。

採用担当者は従業員数から会社規模を図ろうとしますが、それが直接あなたに影響を与えることはありません。

しかし、前職と応募先企業の従業員数に大きな差がある場合は、面接で「どうして規模の大きく異なる会社を受けたのか」という質問をされることがあります。

前職と大きく規模の異なる会社を受ける方は、あらかじめ答えられるようにしておくとよいでしょう。

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