職務経歴書・履歴書へ役職の書き方｜役職は書かなくてもよい？

前職や現職で役職がついていた場合、職務経歴書や履歴書にはどのように記載したらいいのでしょうか？

本記事では、職務経歴書や履歴書への役職の書き方について、例文を交えて解説します。

職務経歴書・履歴書に書ける役職とは

職務経歴書や履歴書に書ける役職について解説します。

役職は履歴書ではなく職務経歴書に書くのが一般的

職務経歴書や履歴書における役職の書き方に明確なルールはありませんが、役職は履歴書ではなく職務経歴書に記載するのが一般的です。

職務経歴書に書くとアピールにつながりやすい役職は以下のとおりです。

役職一覧	英語表記
取締役会長	Chairperson Chairman
理事長	Board Chairman
取締役副会長	Vice Chairperson
代表取締役	Representative Director
社長	President
専務取締役	Senior Managing Director Executive Managing Director Senior Executive Director
常務取締役	Managing Director Executive Director
取締役・役員	Director Member of the Board
副社長	Executive Vice President Senior Vice President
支社長	General Manager Vice President
支店長	Branch Chief Branch Manager Branch Office Manager Store Manager Office Manager
本部長	Chief of Headquarters General Manager
部長	Manager Director Head of Department
副部長・部長補佐	Sub Manager Vice Manager Assistant Manager
次長	Assistant General Manager
課長	Section Chief Section Hea
課長補佐	Assistant Director AD Deputy Section Manager
係長	Section Head Unit Head

役職名が長い・企業独自の役職名である場合は言い換えを

役職名が長い・企業独自の役職名である場合は、分かりやすく言い換えるかカッコ書きで補足しましょう。

日系企業の役職は、主任→係長→課長→次長→部長→事業部長（本部長）→常務→専務→社長→会長と昇進するケースが一般的です。

しかし、企業によっては独自の役職名やポジションを用意していることもあるため、そのまま記載するとどのような役職なのか採用担当者が判断できない可能性があります。

そのため、なじみのない役職の場合は一般的な役職に言い換えることが大切です。

＜記載例＞

年	月	職歴
2010	4	営業部　ゼネラルマネジャー（部長に準ずる役職）に昇進
2020	4	営業事務部　サブリーダー（主任に準ずる役職）に昇進

「昇格」は基本書かない

昇進して上位の役職に就いた場合は職務経歴書などに記載しますが、役職が変わらない昇格は応募書類に記載する必要はありません。

昇格は職能資格制度を設けている企業において等級が上がることを指しますが、昇進も昇格も企業によって基準が異なるため、応募書類では役職が変わる昇進のみで問題ないでしょう。

履歴書への役職の書き方

履歴書における役職の書き方と例をご紹介します。

役職の記載例

年	月	職歴
2014	4	株式会社○○○○　入社
2018	4	営業統括部　営業統括本部長に昇進
		現在に至る

役職名は部署名とセットで記載

履歴書の職歴欄に役職名だけを記載すると、どのような部署・業務の責任者になったのかわかりません。

役職名は、部署名とセットで記載しましょう。

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職務経歴書への役職の書き方

履歴書は役職を書かなくても問題ありませんが、職務経歴書には責任者のポジションに就いていたことを必ず記載してアピールしましょう。

職務経歴書に役職を入れる際の書き方を解説します。

1.役職に就いた時期

職務経歴書には、所属した企業の在籍期間と役職に就いた時期を記載します。

在籍期間中に昇進した場合は、例えば「部署：営業本部　役職：営業本部長（20xx年x月～）」など、部署や役職の見出しをつけて時期を補足するとわかりやすくなります。

同じ企業で何度か昇進した場合は、時系列で書いてもいいでしょう。

2.役職の具体的な業務内容

具体的な業務内容を書く際に、「メンバーのマネジメントを行った」など、抽象的な表現では具体的に何ができる人物なのか、採用担当者が判断できません。

職務経歴書には、役職者として実行した施策や日々行っていた業務などを具体的に記載しましょう。

プレイングマネジャーの場合は、マネジメントとプレイヤーの業務を見出しなどで分け、それぞれ具体的に記載します。

3.率いたチームの人数

役職の責任範囲や規模が明確になるように、職務経歴書に記載する際はできるかぎり数値を用いましょう。

自分が率いたグループ・チームの数や全体の人数は、「部下○名」などと数値で記載します。

PdM（プロダクトマネジャー）やPM（プロジェクトマネジャー）など、ピープルマネジメント以外に、製品やプロジェクトを管理する立場の場合は、関わるメンバー数や予算（売上）規模、開発期間を書いてもいいでしょう。

4.達成した実績・役職に就いた経緯

業務内容や率いたチームの人数だけでなく、達成した実績や役職に就いた経緯も補足すると、採用担当者が仕事ぶりをイメージしやすくなります。

マネジメントに対するこだわりや信条は、経歴欄ではなく自己PRでアピールするという方法もあります。

【最後に】履歴書と矛盾がないかチェック

職務経歴書を作成しているうちに過去の異動歴や業務内容を思い出して、後から修正することもあるでしょう。

そのため、職務経歴書と履歴書の職歴欄に矛盾がないか、提出前に再確認が必要です。

矛盾を防ぐために、先に職務経歴書を作成してから履歴書の作成に取り掛かるといいでしょう。

職務経歴書に役職を書かないとどうなる？

役職を書かなくても問題はない

職務経歴書に役職を書かなくても特に問題はありません。

なぜなら、役職は具体的な業務内容や経験を伝えるための情報だからです。

そのため、役職経験がない場合や役職経験があっても書きたくない場合は役職を省いて提出しましょう。

役職なしでも不利にならないことが大半

マネジメント経験を求めないポジションに応募する場合は、役職がなくても不利にはなりません。

役職よりも、応募する仕事に生かせる実務経験・スキルを重視されるでしょう。

ただし、社会人経験が長くなると、マネジメント経験を求められるケースが増える傾向があります。

例えば管理職に応募する場合は、役職経験がないことが不利になる可能性があるでしょう。

あえて役職がないことを書く必要はない

職務経歴書には、役職がないことをあえて書く必要はありません。

役職がない場合は、部署名や業務内容などを記載します。

即戦力となる経験・スキルがあれば積極的にアピールしましょう。

なお、役職がついてなくても、新入社員や後輩の育成に携わった経験があれば、アピールにつながる可能性があるので書いておきましょう。

職務経歴書・履歴書を送付する際は宛名に役職は必要？

役職名がわかっている場合は記載

職務経歴書や履歴書を送付する場合、もし相手方の役職名がわかっていれば宛名に入れましょう。

書き方の例は下記のとおりです。

宛名の記載例

宛名は社名、部署名、氏名の順で入れるのが基本です。

役職名は氏名の前に「採用担当課長　〇〇様」といった形で記載します。

なお、応募書類を郵送する際は封筒や送付状に宛名を記載することになります。

どちらにも役職が入っているか確認してから郵送しましょう。

まとめ

役職に就いていた経験がある場合は、マネジメント経験を評価される可能性があるので必ず職務経歴書に記載しましょう。

役職経験がなくても、応募する仕事によっては業務経験・スキルを評価され、選考に影響がないこともあります。

応募する求人に、役職やマネジメントに関する記述がないか確認してみましょう。

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