【職務経歴書】会社概要には何を書くの?絶対に欠かせない6項目!

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会社概要って必要なの?

前職の情報がわからない場合はどう書くの?

職務経歴書には様々な項目がありますが、会社概要の書き方で悩んでいる方も多いでしょう。

今回は職務経歴書の会社概要の書き方を、見本を交えて徹底解説していきます。

また、前職の情報がわからない場合や退職後に社名が変更になった場合の書き方についても解説していきます。

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アンケート概要
対象者:直近3年以内に転職した20~40代(1,000名)
調査元:HOP!ナビ編集部
調査時期:2019年12月

職務経歴書に会社概要は必要?

疑問に思う女性

職務経歴書には多くの場合、会社概要を記載します。

しかしながら、会社概要は調べること自体が手間であるため、記載する必要性があるのか疑問に思う方も少なくないでしょう。

そもそも職務経歴書に会社概要を記載する必要はあるのでしょうか?

職務経歴書に会社概要を記載する必要があるの?

結論からいえば、会社概要を記載する必要はあります

採用担当者にとって、あなたがこれまでどのような会社で働いてきたのかを知ることが出来る会社概要はとても重要です。

仮にあなたの応募先企業が異業種や未経験職種だったとしましょう。

その場合でも、採用担当者は、会社概要を読むことでこれまで勤めてきた会社が業界内でどのようなポジションにあり、どれくらいの期間どのような立場でどのような業務経験があるのかを把握することができます。

それにより、採用後にどのようなポジションについてもらうかの判断の参考にすることができるのです。

採用担当者は会社概要のどこに注目しているの?

応募先企業の採用担当者は、採用選考時に会社概要のどの内容をどのように活用しているのでしょうか?

前職の会社の規模が小さいのはあまりいいイメージを持たれないのでは?」という疑問をよく耳にしますが、実際はどうなのでしょうか?

実際のところ、採用担当者は前職の会社の規模に注目しています。

しかしながら、あなたのスキルや能力を評価するための判断材料にしているわけではありません。

例えば、同じ営業事務グループリーダーであった場合でも、50人の会社と5000人の会社は、業務内容が全く異なることが容易に推測できます。

したがって、同じ職種・事業内容であっても、前職と応募先企業の規模や状況が大きく異なる場合があります。

その場合、採用担当者は「仕事内容や雰囲気がだいぶ変わるけど問題ないかな?」と疑問をもつことになるのです。

中小企業における働き方は、ゼネラル的です。つまり、仕事内容に対して「浅く広い」知識を持っているといえるでしょう。

一方で大企業においては、プロフェッショナル的です。仕事内容が「狭く深い」ということになります。

これまで中小企業で働いてきたこの方は、大企業的な働き方に順応できるか。

逆に、これまで大企業で働いてきたこの方は中小企業の働き方に順応できるのか。

採用担当者は採用におけるミスマッチが発生する可能性を考慮し、会社概要の規模に注目しているのです。

また、複数の職務経験がある場合は、あなたの仕事に対する嗜好をみています。

例えば、「たくさんの人間と関わりながら働くのが好きか」、「じっくりとコツコツ働くのが好きか」など、大まかな人物像をみようとしている採用担当者もいます。

職務経歴書の会社概要に記載する内容は?

注意点

一口に会社概要といってもその内容は実に多く、すべてを記載するわけにもいきません。

会社概要には一体どんなことを記載するのが一般的なのでしょうか?

職務経歴書の会社概要に記載する内容とは?

会社概要として記載する内容は基本的に以下の通りです。

  • 企業名
  • 事業内容
  • 従業員数
  • 資本金
  • 上場・非上場
  • 売上高
  • 本社所在地
  • 設立年

など

会社概要は、退職時点での内容を記載するのが原則です。

なぜならば、これまでにどのような状況でその企業に勤めていたのかを応募先企業が想像できることが重要だからです。

採用担当者は、多くの場合、職務経歴書のすべてに目を通しています。

そのため、もし記載しない項目がある場合は、人事担当者が面接時に質問してくる可能性が高いと考えておきておきましょう。

この内容は外せない!職務経歴書の会社概要に必ず書く6項目

会社概要に記載するうえで、絶対に外せない内容があります。

  • 企業名
  • 事業内容
  • 従業員数
  • 資本金
  • 在籍期間
  • 売上高

この6項目は欠かさずに記載するようにしましょう。

この6項目が無ければ、採用担当者は、会社の規模や業績、あなたがこれまでどのような環境で仕事をし、スキルを高めてきたのかを判断することが出来ません。

そのために必要となるのが、上記6項目です。

どんなに削っても、企業名・事業内容・在籍期間の3項目は最低限記載するようにしましょう。

職務経歴書に会社概要を書く!【書き方と見本】

指をさす女性

それでは実際に職務経歴書に会社概要を書いてみましょう。

それぞれの項目をどのように書くといいのでしょうか?書き方のポイントと例文をご紹介します。

企業名

必ず正式名称を記載します。"(株)"とせず、"株式会社"と記載するようにしましょう。

原則、会社名は退職時の名称を記載します。

しかし、退職後に名称が変更・倒産になっているような場合は、「○○株式会社(現 株式会社○○)」や「株式会社○○(20○○年○月倒産)」などと記載しましょう。

事業内容

退職時に主に展開していた事業内容を記載します。その際、極力”簡潔にわかりやすく”記載するよう心がけましょう。

事業内容は他にも職務経歴欄でたくさん記載することができますので、ここでは詳細は書かずに大まかな説明にとどめまるとよいでしょう。

在籍期間

在籍していた期間を「○○年○○月」まで記載します。日にちは記載しなくて問題ありません。西暦・和暦は、履歴書・職務経歴書の他の年月記載部分と統一するようにしましょう。

従業員数

退職時に在籍していた従業員数を記載します。パート・アルバイトの方も含めての数字となります。

また、グループ会社などで単体と連結で異なる場合、どちらでも構いませんが、「○○○名(単体従業員数)」などと記載しておくとわかりやすいでしょう。

資本金

退職時の資本金を記載します。わからない場合、HPなどで明記されていることがありますのでチェックしてみましょう。

売上高

退職年度の前年度における売上高を記載します。こちらもHPなどで明記されている場合があります。

上場・非上場

退職時点での株式公開状況を記載します。わからなければ記載しなくて問題ありません。

本社所在地

退職時点での本社所在地を「○○県○○市」まで記載します。わからなければ記載しなくて問題ありません。

設立年

 

会社設立年を記載します。HPに記載がある場合が多いです。わからなければ記載しなくて問題ありません。

職務経歴書の会社概要の書き方の例文

上記の内容に基づいて、実際に会社概要を書いてみましょう。例文をご紹介します。

■職務経歴

20○○年○月~20○○年○月 株式会社××××(現 株式会社△△)

事業内容:専門商社

資本金:○千万円 売上高:○億○千万円(20○○年度) 従業員数:○○○名 非上場

本社所在地:○○県○○市 設立年:19○○年

  

会社概要を書く際のポイントは、「簡潔に」「わかりやすく」です。

会社概要に付随する情報は、職務内容などで適宜記載することになるでしょうから、あくまで簡潔に記載することが重要です。

前職の会社概要がわからない場合はどうしたらいいの?

悩んでいる男性

退職して何年か経っている場合など、前職の会社概要についてわからないという声をよく耳にします。

会社概要がわからない・会社の情報を得ることができないような場合にはどうしたらいいのでしょうか?

前職の会社概要がわからない場合は書かなくてもいい?

もし会社概要で情報が不足している場合、面接時に質問を受ける可能性がありますが、無理に記載する必要はありません。

最も大切なことは「正しい情報を正しい方法で記載すること」だからです。

無理やり誤った情報を記載したりすれば、他の内容と矛盾する場合もありますし、何より社会人としてマナー違反になります。

前職の退職時期が古く、退職時点での情報がわからない場合、もし面接時に採用担当者から質問されたらどのように答えればいいのでしょうか。

そのような場合は、わからないことを正直に話し、会社概要について調べたことを話すこともいいでしょう。

あなたが職務経歴書の内容一つ一つに対して、真面目に考えて適切に記載しようと心がけたことが採用担当者に伝わり、好印象を与えます。

たかが会社概要とあなどることなく、きちんと記載することで採用に一歩近づくことでしょう。

前職の会社概要を調べる方法

会社概要に記載すべき内容がわからなくても、調べれば判明することがあります。

会社概要を知る方法は以下に掲載されている場合があります。

  • 会社のホームページ
  • 会社発行のパンフレット
  • 会社発行のカタログ
  • 求人サイトの募集ページ

この他にも、インターネット上に会社の情報が載っているケースが多くありますので、検索をおすすめします。

職務経歴書の会社概要に関するよくあるQ&A

指を立てる女性

職務経歴書の会社概要の書き方に関して、よくある質問にお答えしていきます。

前職の社名が変わっている場合はどう書くの?

前職の社名が変わっている場合は、自分が在籍していた当時の名称に加え、現在の名称も併せて書いておくといいでしょう。

▼書き方例

(例1) 株式会社〇〇(現・株式会社△△)

(例2) 株式会社△△(旧・株式会社〇〇)

前職の従業員数が少ないと不利?

結論から言うと、従業員数が直接合否につながることはまずありません

採用担当者は従業員数から会社規模を図ろうとしますが、それが直接あなたに影響を与えることはありません。

しかし、前職と応募先企業の従業員数に大きな差がある場合は、面接で「どうして規模の大きく異なる会社を受けたのか」という質問をされることがあります。

前職と大きく規模の異なる会社を受ける方は、あらかじめ答えられるようにしておくとよいでしょう。

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