【職務経歴書】会社概要には何を書くの？絶対に欠かせない6項目！

職務経歴書に会社概要は必要？

職務経歴書には多くの場合、会社概要を記載します。

しかしながら、会社概要は調べること自体が手間であるため、記載する必要性があるのか疑問に思う方も少なくないでしょう。

そもそも職務経歴書に会社概要を記載する必要はあるのでしょうか？

職務経歴書に会社概要を記載する必要があるの？

採用担当者にとって、あなたがこれまでどのような会社で働いてきたのかを知ることはとても重要だからです。

仮に、あなたの応募先企業が異業種や未経験職種だったとしましょう。

その場合でも、採用担当者は会社概要を読むことで、これまで勤めてきた会社の業界内ポジションや、どれくらいの期間どのような立場でどのような業務経験があるのかを把握できます。

それによって、採用後にどのようなポジションについてもらうかを判断する際の参考にできるのです。

採用担当者は会社概要のどこに注目しているの？

応募先企業の採用担当者は、採用選考時に会社概要のどの内容をどのように活用しているのでしょうか？

特に「前職の会社の規模が小さいのはあまりいいイメージを持たれないのでは？」という疑問をよく耳にしますが、実際はどうなのでしょうか？

しかしそれは、あなたのスキルや能力を評価するためではありません。

例えば、同じ営業事務グループリーダーであった場合でも、50人の会社と5000人の会社では、業務内容が全く異なることが容易に推測できます。

したがって、同じ職種・事業内容であっても、前職と応募先企業の規模や状況が大きく異なる場合があります。

その場合、採用担当者は「仕事内容や雰囲気がだいぶ変わるけど問題ないかな？」と疑問をもつことになるのです。

中小企業における働き方は、ゼネラル的です。つまり、仕事内容に対して「浅く広い」知識を持っているといえるでしょう。

一方で大企業においては、プロフェッショナル的です。仕事内容が「狭く深い」ということになります。

これまで中小企業で働いてきたこの方は、大企業的な働き方に順応できるか。

逆に、これまで大企業で働いてきたこの方は中小企業の働き方に順応できるのか。

採用担当者は採用におけるミスマッチが発生する可能性を考慮し、会社概要の規模に注目しているのです。

また、複数の職務経験がある場合は、あなたの仕事に対する嗜好をみています。

例えば、「たくさんの人間と関わりながら働くのが好きか」「じっくりとコツコツ働くのが好きか」など、大まかな人物像を把握しようとしている採用担当者もいます。

職務経歴書の会社概要に記載する内容は？

一口に会社概要といってもその内容は実に多く、すべてを記載するわけにもいきません。

会社概要には一体どんなことを記載するのが一般的なのでしょうか？

職務経歴書の会社概要に記載する内容とは？

会社概要は、退職時点での内容を記載するのが原則です。

なぜならば、これまでにどのような状況でその企業に勤めていたのかを応募先企業が想像できることが重要だからです。

採用担当者は、多くの場合、職務経歴書のすべてに目を通しています。

そのため、もし記載しない項目がある場合は、人事担当者が面接時に質問してくる可能性が高いと考えておきておきましょう。

また、上記のリストで太字になっている6項目は欠かさずに記載するようにしましょう。

この6項目が無ければ、採用担当者は、会社の規模や業績、あなたがこれまでどのような環境で仕事をし、スキルを高めてきたのかを判断することが出来ません。

文字数等の関係でどれだけ削る必要がある場合でも、企業名・事業内容・在籍期間の3項目は最低限記載するようにしましょう。

職務経歴書に会社概要を書く！【書き方と見本】

企業名

必ず正式名称を記載します。"(株)"とせず、"株式会社"と記載するようにしましょう。

原則、会社名は退職時の名称を記載します。

しかし、退職後に名称が変更・倒産になっているような場合は、「○○株式会社（現　株式会社○○）」や「株式会社○○（20○○年○月倒産）」などと記載しましょう。

事業内容

退職時に主に展開していた事業内容を記載します。その際、極力”簡潔にわかりやすく”記載するよう心がけましょう。

事業内容は他にも職務経歴欄でたくさん記載することができますので、ここでは詳細は書かずに大まかな説明にとどめまるとよいでしょう。

在籍期間

在籍していた期間を「○○年○○月」まで記載します。日にちは記載しなくて問題ありません。西暦・和暦は、履歴書・職務経歴書の他の年月記載部分と統一するようにしましょう。

従業員数

退職時に在籍していた従業員数を記載します。パート・アルバイトの方も含めての数字となります。

また、グループ会社などで単体と連結で異なる場合、どちらでも構いませんが、「○○○名（単体従業員数）」などと記載しておくとわかりやすいでしょう。

資本金

退職時の資本金を記載します。わからない場合、HPなどで明記されていることがありますのでチェックしてみましょう。

売上高

退職年度の前年度における売上高を記載します。こちらもHPなどで明記されている場合があります。

上場・非上場

退職時点での株式公開状況を記載します。わからなければ記載しなくて問題ありません。

本社所在地

退職時点での本社所在地を「○○県○○市」まで記載します。わからなければ記載しなくて問題ありません。

設立年

会社設立年を記載します。HPに記載がある場合が多いです。わからなければ記載しなくて問題ありません。

職務経歴書の会社概要の書き方の例文

上記の内容に基づいて、実際に会社概要を書いてみましょう。例文をご紹介します。

　　

会社概要を書く際のポイントは、「簡潔に」「わかりやすく」です。

会社概要に付随する情報は、職務内容などで適宜記載することになるでしょうから、あくまで簡潔に記載することが重要です。

ここまで必要な項目と書き方を紹介してきましたが、それでも「職務経歴書の作成に自信がない…」という方は、転職のプロに相談してみることをおすすめします。

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▼職務経歴書の作成を手伝ってもらうメリット

前職の会社概要がわからない場合はどうしたらいいの？

退職して何年か経っている場合など、前職の会社概要についてわからないという声をよく耳にします。

会社概要がわからない・会社の情報を得ることができないような場合にはどうしたらいいのでしょうか？

前職の会社概要がわからない場合は書かなくてもいい？

もし会社概要で情報が不足している場合、面接時に質問を受ける可能性がありますが、無理に記載する必要はありません。

最も大切なことは「正しい情報を正しい方法で記載すること」だからです。

無理やり誤った情報を記載したりすれば、他の内容と矛盾する場合もありますし、何より社会人としてマナー違反になります。

前職の退職時期が古く、退職時点での情報がわからない場合、もし面接時に採用担当者から質問されたらどのように答えればいいのでしょうか。

そのような場合は、わからないことを正直に話し、会社概要について調べたことを話すこともいいでしょう。

あなたが職務経歴書の内容一つ一つに対して、真面目に考えて適切に記載しようと心がけたことが採用担当者に伝わり、好印象を与えます。

たかが会社概要とあなどることなく、きちんと記載することで採用に一歩近づくことでしょう。

前職の会社概要を調べる方法

会社概要に記載すべき内容がわからなくても、調べれば判明することがあります。

会社概要を知る方法は以下に掲載されている場合があります。

この他にも、インターネット上に会社の情報が載っているケースが多くありますので、検索をおすすめします。

職務経歴書の会社概要に関するよくあるQ＆A

職務経歴書の会社概要の書き方に関して、よくある質問にお答えしていきます。

前職の社名が変わっている場合はどう書くの？

前職の社名が変わっている場合は、自分が在籍していた当時の名称に加え、現在の名称も併せて書いておくといいでしょう。

▼書き方例

前職の従業員数が少ないと不利？

結論から言うと、従業員数が直接合否につながることはまずありません。

採用担当者は従業員数から会社規模を図ろうとしますが、それが直接あなたに影響を与えることはありません。

しかし、前職と応募先企業の従業員数に大きな差がある場合は、面接で「どうして規模の大きく異なる会社を受けたのか」という質問をされることがあります。

前職と大きく規模の異なる会社を受ける方は、あらかじめ答えられるようにしておくとよいでしょう。

書類選考に不安がある方は転職エージェントに相談しよう

書類選考では、採用担当者が履歴書や職務経歴書をみて、面接をするかどうかの判断をします。

一見誰にとっても公平なように思える書類選考ですが、残念ながら公平ではありません。

それは、書類選考にはテクニックが存在するからです。

書類選考にはテクニックが必要

書類選考では、選考突破のためのテクニックを持っているかどうかが合否を左右します。

実際、どんなに経歴が良い方でも書類作成のテクニックを知らないがために落ちてしまうことは十分にありえることです。

では、書類選考のテクニックを得るにはどうしたらよいのでしょうか。

書類選考に不安がある方は転職エージェントに相談するのがベスト

答えは、転職のプロである「転職エージェント」に相談することです。

転職エージェントは企業の採用を知り尽くしたプロです。

その裏付けとして、転職エージェントの中にはサポートした求職者の書類選考突破率が90％を超える人も多くいます。

ですので、これから選考に臨む方は一度転職エージェントに相談してみてはいかがでしょうか。

転職エージェントの利用はすべて無料ですので、ぜひご自身の納得のいくまでサポートを受けてみてください。

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▼職務経歴書の作成を手伝ってもらうメリット

★転職サイト・転職エージェントを徹底比較★取り扱い一覧

最後に「どの人材紹介会社に登録すればいいのかわからない」という方のために、各転職サイトや転職エージェントの特徴やポイントをご紹介します。

転職サイトや転職エージェントはそれぞれ特徴が異なります。あなたにふさわしい会社を選んで、後悔しない転職をしましょう。