不安定な収入に悩む医師へ!安定な年収を保障するための6つの情報

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先生が「自分の年収は低いのではないか」と感じたら、本来はどの程度もらえるものなのか検証することをおすすめします。医師の将来設計では、キャリア形成と同じくらい生涯年収の見通しが欠かせません。なぜなら医師の収入は、意外に不安定だからです。以下の記事では「自分の適正な年収を知る」ための6つの情報を紹介します。
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1. 知ってる?勤務先・役職・エリア別にみる医師の平均年収

同じ年に医師免許を取得して、同じ診療科で、同じ勤務医で、近隣の病院で働いている2人の医師の年収差が、100万円以上になることは珍しくありません。

民間企業の場合、同じ年で同じ学歴、似た仕事の2人のサラリーマンに100万円以上の年収差があるとき、2人の実力差は明確なはずです。ところが医師は、実力やスキルに差がなくても、大きな年収差が出てしまうのです。

そのため医師の年収の相場は、「あってないようなもの」と言われますが、実はそうではありません。相場は、ないようでいてしっかり存在します。

条件によって年収額が変わるので傾向がつかみにくいのですが、その条件をつぶさに見てみると年収相場が見えてくるのです。

国公立病院の勤務医の年収は低い?

最初に紹介するのは、国公立病院の年収事情です。一般的に公的病院の医師年収は民間病院より低いと理解されていますが、実際にその通りの数字が並びます。

下の表を見て「自分はもう少しもらっている」と感じる民間病院の医師は多いのではないでしょうか。

役職 年収
院長 2,050万円
副院長 1,910万円
部長 1,820万円
医長 1,670万円
医師 1,490万円

民間病院の医師の年収は高い?実態とその理由

次の統計データは、独立行政法人労働政策研究・研修機構による民間病院の常勤医師が受け取る平均年収です。

役職 平均年収 平均年齢
院長 2,739万円 62.4歳
副院長 2,253万円 56.9歳
医局部科長 1,859万円 50.0歳
医師 1,357万円 38.2歳

注目していただきたいのは「医師1,357万円」です。最初に見た国立病院では「医師1,490万円」となっていて、民間のほうが低い金額になっています。どうしてでしょうか。

それは民間病院では、役職が付きやすいからです。

民間病院の医師募集に、40歳の無役職の医師が応募してきたら、その病院の理事長は「とりあえず医長からスタートしてもらいます」と提示するでしょう。民間病院のほうが「医師」でいる期間が短いので年収額が1,357万円と、国立病院の「医師」の1,490万円より低い金額になっているのです。

年収184万円も?研修医のリアルな年収事情

厚生労働省の公表する臨床研修医の年収統計に関しては、とても興味深い金額が並びました。

最小 最大 平均
1年次 184万円 955万円 435万円
2年次 184万円 1,026万円 481万円

よく「医者は高給取りだというのは誤解。医師になりたてのころは一般サラリーマンより安い」と言われますが、この調査結果はそれが事実であることを示しています。初期研修医の最小年収は184万円です。

一方で、卒後1年目の医師に955万円を出す病院があるのです。前者は大学病院で、後者は民間病院と推測できますが、それにしてもすさまじい年収格差です。

次に紹介するのは、独立行政法人地域医療機能機構の、後期研修医の年収データです。

卒後3年目 754万円
卒後4年目 766万円
卒後5年目 778万円

こちらも「やはり低い」と感じる金額ではないでしょうか。

ただ初期研修医の平均年収が500万円を切っているので、初期研修医と後期研修医の間の年収の上げ幅はとても大きな金額だと言えるでしょう。

都道府県別の平均年収ランキング!気になる1位と最下位は?

医師年収は勤務地によっても大きく左右します。

都道府県 平均年収 平均年齢
平均年収の高さ1位 岩手県 1,851万円 56.1歳
平均年収の高さ47位 大阪府 816万円 35.1歳
参考 東京都 902万円 38.7歳

医療メディアサイトのm3.comが厚生労働省のデータなどから県別の医師年収を集計したところ、最も高額だったのは岩手県で平均年収1,851万円、平均年齢56.1歳でした。

最も低額だったのは、大阪府の816万円、35.1歳。ちなみに東京都は902万円、38.7歳で、平均年収ランキングでは47都道府県中4番目に低い金額でした。

依然として、地方エリアほど年収と平均年齢が高く、都心部ほど年収と平均年齢が低くなる実態があることが分かります。

2. 年収アップを狙う医師は○○をする!

以上から「地方に行くほど高額年収が期待できる」「民間病院は年収が高い」ということが確認できました。

これは医師であれば誰でも知っていることでしょう。しかしこの2点を取り入れた「年収アップ策」を取っている医師は意外に少ないようです。

なぜなら、年収を上げる最短ルートである地方病院や民間病院への転職は実はそれほど簡単にはいかないからです。

地方の病院への転職は意外と簡単ではない?

僻地の病院に出向して高額年収をもらい、大学に戻って再び薄給なったときにその貯蓄を取り崩して生活をする――医局人事が当たり前だった時代にはこんなサイクルがありました。

こうした「年収の調整」の機能は、医局勤務の良い面だったかもしれません。というのも、医局を離れてしまうと年収の調整は医師自身が行わなければならず、これが意外と難しいのです。

医師が自力で転職活動を行う場合、一度地方に就職したら地元や都心部に戻ってこられる保証はありません。また地方への転職を決めるには、配偶者の意思、子供の教育、単身赴任する期間なども考慮しなければなりません。

つまり、プライベートの生活へのダメージを最小限に抑えながら年収アップを実現させる地方転職をするには、戦略が必要になります。

「いずれは地元に戻りたい」転職先の病院にうまく伝える方法

地方の病院に転職して年収を増やしたい、だけどいずれ地元や都会に戻ってきたい。

この希望をかなえるには、直接交渉が有効でしょう。

しかし、先生のほうから病院経営者に「いずれは地元に戻りたいと思っています」と打診するのは、病院経営者に「この医師は早く帰りたいのだ」と受け取られ得るリスクを伴います。

そこで提案したいのが、転職支援企業のコンサルタントに伝えてもらうことです。

転職コンサルタントは、病院経営者の気分を害さない方法で、医師側の事情を伝えることができます。

医師の口から「5年後には退職して地元に戻りたいと思っています」と聞かされるのと、転職コンサルタントから「今回ご紹介する先生は○○という事情があるので、5年ほどで地元に戻りたい希望があるのですが、いかがでしょうか」と聞かされるのでは、病院経営者の印象はかなり違ってきます

必見!民間病院で高額年収を得るためには

公立病院より年収が高い傾向にある民間病院ですが、民間病院でさらに年収を上げるには病院の売上に貢献することが求められます

例えば一般内科医や一般外科医が民間病院で年収を上げるには、「プラスαの治療を手掛ける」方法があります。透析室の管理や、消化器内視鏡検査に協力することは、病院経営者がとても喜ぶ上に、売上に直結しやすい分野でもあります。

しかし、病院経営者は「医師に専門外の治療を頼むのは申し訳ない」とも考えているので、医師のほうから「困ったときはお互い様」という信号を送っておくことも大切です。

「インセンティブ契約をしていますか?」そのメリットとすべき理由

外来患者を入院に導くことも病院の売上に大きく貢献します。外科系の医師であれば、外来診察で手術適応患者を見つけることができると理事長から高く評価されます。

プラスαの治療も、外来患者を入院や手術に導くことも、ただ理事長に喜ばれるだけでは医師の年収は上がりません。また、それが昇格と昇給に結びつかなければ医師のモチベーションも上がりません。

そこで重要なのが、インセンティブ契約です。成果報酬分の給与を決めておくのです。

インセンティブ契約は、入職時に結ぶことが原則です。医師が入職後に「思っていたより売上に貢献できた」と感じ、その段階で理事長と事務長に「インセンティブをください」とお願いするのはスマートではありません

民間病院で高額年収を得るには、入職前の交渉が重要といわれるゆえんです。

3. 「医師は高給取り」はウソ!医師の収入が不安定な理由とは?

自分の収入は不安定・・・

医師がそう感じるのは、年収額がサラリーマンのように右肩上がりで上がっていくわけではないことと、退職金が少ないことの2つの理由があります。

うれしい年収アップ!しかし意外なリスクも

医師の100万や200万の年収アップは、そう珍しいことではありません。

しかし1年で年収を100万円以上上げるには、地方への転身、民間病院への転職、専門外のプラスαの治療、入院・手術適応患者のスクリーニングなど、「自己犠牲」や「新たな大きな仕事」を乗り越えなければならないのです。

もちろん年収が大幅に上がれば、実績も厳しく求められます。実績とは、売上への貢献度です。大きなプレッシャーと闘いながら高額年収を得ているので、「費用対効果」ならぬ「苦労対年収」はそれほど高いとはいえないでしょう。

知らないと損!医師の退職金制度

医師には退職金がありません

もちろん病院には退職金制度はあります。ただ、医局人事で勤務先が頻回に変わったり、専門領域を極めるために海外留学を重ねたり転職を繰り返していたりしていると、退職金制度の対象から簡単に外れてしまうのです。

4.安定した収入を保障してくれる?便利な制度

このように非常に不安定かつ複雑な収入システム。一体どうしたら安心して自分の収入を管理できるのでしょうか?

実はそんな医師の収入を少しでも安定させる保険と制度があります。

医師向け収入補償保険

医師向けの収入補償保険は、万一病気やケガなどで長期間働けなくなったときに賃金が下がった分を補償してくれる仕組みです。

ある損保会社の保険ですと、補償金額は月額最大300万円まで設定できます。ただ補償金額を高く設定すると、月々支払う保険料も上昇します。

まったく働けなくなった場合だけでなく、病気やケガなどで転科を余儀なくされ、年収が20%以上落ちたときも補償を受けられます。

医療従事者退職金制度

山形県医師会は「医療従事者退職金制度」を設けていて、加入者は転職をしても保険料を毎月支払うことで退職金がもらえます。受け取る退職金は200万円から2億円まで設定できます。

医師会は若い勤務医にもメリットが大きい組織といえます。ただ、すべての地方の医師会が退職金制度を設けているわけではなく、それぞれの医師会の判断となっています。

5. 医師の収入に対する考え方は間違っている?公認会計士がそう言う理由

「医師は『給料の後払い』という概念を持たなければならない」。これはある公認会計士の言葉です。

一体なぜなのでしょうか。

医師の年金には「3階部分」がない

日本の公的年金は、自営業者や専業主婦は1階建て、給与所得者は2階建て、大企業社員は3階建ての構造になっています。階数が多いほど、将来もらえる年金額が多くなります。

1階部分とは、全員に共通する「国民年金」です。

2階部分は「厚生年金」。開業医は自営業者ですので、厚生年金には加入できません。勤務医は勤め先の病院で厚生年金に加入します。

しかし医師には、大企業社員がもらえる3階部分「企業年金」がありません。それで、大企業をリタイアした人のほうが医師の年金生活より潤うという現象が起こるのです。

お金には色がついていないので、賃金としてもらうお金も、年金としてもらうお金も、銀行口座に入ってしまったら区別できません。

つまり年金も賃金と同じように「労働の対価(賃金)」として考える必要があるのです。年金は働き終えた後にもらえるので、「賃金の後払い」というわけです。

公認会計士によると、大企業社員や公務員はこの「賃金の後払い」の額が大きく、医師は小さいのです。

つまり医師の「本当の年収」とは、「病院からもらう賃金」から「賃金の後払いの額の小ささ」を割り引いた金額なのです。

生涯年収の目標を立てて働き方を考える

医師は生涯年収の目標額を設定したほうがよいでしょう。

他の正社員に比べて、医師の場合、地方か都会か、民間病院か公的病院か、どの治療をするか、インセンティブ契約をしているかなど、「賃金決める要素」が多すぎるので、生涯年収が見えづらいのです。

自分の適正年収はいくらなのか」「いまの自分の年収は低いのではないか

答えを出すには、生涯年収の目標額の設定が欠かせません

目標とする生涯年収の額によって、「多少疲弊しても構わないので向こう4~5年は稼げるだけ稼ぐ」という働き方をするのか、それとも「ワークライフバランスを重視しながら、大きな年収変動を起こさず働く」のか、ご自身で決めておかなければなりません

6. 医師の相談相手、情報源にも!転職コンサルタント

自分の生涯年収の目標額を決めたら、それだけの報酬をくれる勤務先を探さなければなりません。

しかし医師は、年収だけで動くことはできません。自身の専門領域や治療方針に強いこだわりがあるので、ときには「少ない年収額でもこの病院にお世話になりたい」ということが起きるからです。

年収を取るか、医師としてのこだわりを取るか――医師にはこの二者択一しかないのでしょうか

そんなことはありません。両方をうまく両立することは可能です。

転職コンサルタントは「情報機関」

医師専用転職サイトのコンサルタントたちは、医師以上に「医師」という職業のことを熟知しています。また医師のこだわりを知り抜き、そのこだわりを実現できる医療機関があることを知っています。

彼らの情報を活用せずに、医師が自分ひとりで年収プランを立てることは無謀といえるでしょう。

まして、30年40年に及ぶ生涯年収を検討するときは、特に注意が必要です。

転職エージェントを賢く使う方法

転職支援企業もコンサルタントも、自分たちを情報源や相談相手として活用してもらうことを歓迎しています。

今はまだ転職は考えていない」「転職についてどう考えたらいいのか知りたい」こんな医師でも歓迎しています。

これらを上手に活用して、適正な年収と無理のない働き方を見つけてください。

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