転職 安定

時代の変化を見越した転職~今後も安定し続ける業界・職種ピックアップ

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バブル崩壊後の失われた十年を経て、ごく近年にはリーマン・ショック。約四半世紀に渡り経済の動向は激しく揺れ動き、安定、終身雇用といった価値観や慣習はもはや昔の話になっています。リストラも倒産の危機も、明日はわが身と考えるのが現代サラリーマンの常識です。

しかしながら、そんな激動の時代となってもなお、安定して業績を伸ばす見込みの高い業界があります。

「どうせ転職するのなら、そういう業界の安定企業、職種がいい」

結婚を目前にひかえたり、あるいは家庭を持ったのを機に、そうした考え方へシフトする方は多いでしょう。

今まではやりがい重視。けれども今後は家族の安心のため、大黒柱として安定志向へ。このような希望を抱いている転職希望者のために、今後伸びていく可能性大の安定業界&職種について解説します。

安定業界とは~景気に左右されないことが大前提

安定企業の要件とは、資本金の多さや会社規模ではありません。大箱には、サイズに見合った膨大な歳出が必ずあります。銀行や東証一部上場企業でも、崩れるときはあっけないもの。世界を股にかけるグローバル企業でも同じです。バブル崩壊やリーマン・ブラザーズの件を思い起こせば、誰しも理解できるはずです。

率直に、安定企業とは安定業界に属することが第一条件です。また、景気動向に左右されない性質を持っていることが大前提になります。

その他では、人や社会への貢献度が高い業界および業種であること。このカテゴリも比較的、景気によって動じにくい性質を有しています。医療や医薬、介護、福祉などが即連想できる代表格ですね。

公務員への転職も可?~安定性抜群で年収もマル

上の前提条件に基づくなら、やはり公務員が最も有利。ですが、これは試験に合格する必要があります。加えて年齢制限がネックで、30歳以上には狭き門とのイメージが拭えません。
しかし、実際には民間で実務経験を積んだ経験者を採用する制度があり、30歳以上、あるいは40代の転職者でも公務員になれるチャンスが存在しています。いわゆるキャリア採用です。

国家公務員なら係長以上級対象の「経験者採用試験」と、係員級の「社会人試験」が一般試験の枠内で実施されています。地方でも、同種の採用試験が存在しています。

キャリア採用枠ですから、むろん前職でどういった業務経験を積んできたか重視されます。それゆえ筆記試験よりも面接に重点が置かれ、筆記自体も小論文と一般教養試験程度です。2013年度の国家公務員平均月収が、諸手当込みで約38万円。地方公務員のケースで、およそ42万円。賞与は6月期と12月期の2期分が保証され、退職金も支給されます。

各省庁、地方自治体ともにキャリア採用の場合は新卒に比較して給与高めです。やはり公務員は安定性のチャンピオン。とくに男性と女性の年収格差がない、手当充実、勤務地ほぼ固定で転勤のない地方公務員が狙い目といえそうです。

少子高齢化時代の申し子~医療・福祉・介護業界

社会貢献度の高さで真っ先に思い浮かぶのが、医療・福祉・介護業界です。

少子高齢化時代の訪れが確実で、65歳以上の高齢者人口が約3500万人もの多数になると推計される「2025年問題」も、目前に迫っています。こうした健康にまつわる分野の需要が上がることに、疑いを差しはさむ余地はないですね。

高齢者人口が増加するにともない、とくに地域医療に携わる医師や看護師、介護職などの必要性が増すのは当然ですが、思わぬ部分にも影響が波及しています。

2013年には国家の成長戦略として「健康・医療戦略」が掲げられ、アジアを中心とした新興国への医療機器メーカー進出の後押しが推進されるようなりました。国家もこの分野に期待をかけ、規制緩和や各種支援を行っていますから、当該メーカーも今後安定成長を遂げていくはずです。

医師や看護師へ転職するのは非現実的としても、医療機器メーカーや介護職へキャリアチェンジするのは十分に実現可能です。

厚生労働省の発表によれば、10年後の2025年には東京圏のみで13万人超の高齢者が、必要な介護を受けられない「介護難民」となる恐れがあるとのこと。これは介護職人口の少なさに端を発している問題で、その頃には全国で約38万人の介護職不足に陥るとされています。

介護職は非常に需要が高いどころか、待ち望まれているのです。ゆえにこの方面への転職は現実的であり、同時に介護サービスが将来の安定業界との見通しが立ちます。

メーカーへの転職なら営業職が最も門戸が広く、職種の平均年収も30代で571万円。100職種中13位と好条件です。

最も需要が高いと想定される介護職の場合は、不規則な労働条件で激務の割に収入の少ない点がネックです。介護業界の労働組合である日本介護クラフトユニオンが行った2011年9月度調査によれば、給与相場が月給制21万3千円、時給のケースで1020円。東京都内なら、コンビニで深夜アルバイトするのと大差ないのが実情です。

今後の安定性について考えるなら介護職は有望ですが、労働と実収入が見合う日が訪れるのかどうかの点が、大いに問題。将来のために介護福祉士などの資格を取得する手もありますが、実際に仕事するには相応のマインドが不可欠です。アカの他人に奉仕できるのか否か、自分に問いかけておく必要がありますね。

製薬業界MRも有望~狭き門をいかに突破するか?

転職者支援のキャリアコンサルタントに聞くと、製薬会社の営業職として活躍するMR(医薬情報担当者)も将来有望だとのことです。

MRは主に担当病院を巡回しながら、自社製品である薬剤などの情報を医師へ提供し、医療現場での要望や意見を会社へフィードバックする役目も持っています。医療や介護の重要性が増す時代となる以上、製薬が同時にクローズアップされるのは当然です。社会貢献度が高いところも魅力ですね。

MRは全国の病院へ出張する機会があり、残業も多めの職種です。医薬品の知識が必要で転職難易度が高いのも特色ですが、収入面では非常に満足のいく金額相場となっています。30代年収平均が643万円で全100職種中6位とランキング上位。40代以上なら941万円、ランク2位とジャンプアップしています。

MRの場合、薬学部卒で薬剤師資格を取得した新卒者が従事するケースが一般的ですが、他分野からの転職者も近年増加傾向にあります。そもそもMRになること自体なら、看護師や薬剤師のような資格を取得者する必要がないからです。

ただ、資格自体不必要でも未経験からの挑戦なら、相応の教育が不可欠。そのため製薬会社では公益財団法人MR認定センターが主催する「MR認定試験」により、認定証取得を義務づけているケースが大半です。といっても2014年度新規受験者の合格率が82.5%で、全21回の累計でも80.2%と高いですから、恐れる必要はありません。

MRへの転職を望むなら、外資系製薬企業もターゲットになります。英語力が不可欠ですが、1000万円プレイヤーが多数在籍し、国内企業よりも年収相場が高額なのです。

いずれにせよ、公務員と介護職を除いて将来の安定度が高いと見込めるMRや医療機器メーカー営業職、これらは人気の職業です。当然、ライバルが多いと考えて転職活動へ臨むべきです。好条件の求人は非公開情報となっているケースが多いですから、自分自身で求人情報を探すのは非効率。転職エージェントへマッチングを依頼するのが、最も理にかなった方法と言えます。

家族との時間などプライベートも大事にしたいから、休暇が年間何日あるかも重要。そういった待遇面でも妥協したくないなら、エージェントによる企業との交渉が重要にして不可欠です。安定高収入&好条件の未来を実現するキーポイントとして、まず相談をオススメします。

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