転職 進め方

転職活動の正しい進め方知っていますか?好条件求人を見つける方法

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新卒入社3年未満で、転職活動未経験。転職とは、具体的にどんな手順ですればいいのか。やはり新卒に比べて不利なのか。こんな自分でも好条件での転職が叶えられる、とっておきのやり方がないものか?

転職未経験で、社会人経験自体も少ないと、そういった心配や悩みが脳裏へ浮かぶものです。好条件企業にスムーズに入社できるセオリーが存在するなら、ぜひ知りたいことでしょう。通常、転職活動はどんな手順で行われるのでしょうか。また、成功の法則があるのでしょうか。あるなら、どういったものでしょうか?

この記事は、それらの疑問にスポットを当て解決へ導くものです。

転職活動の一般的な流れ~ハローワークを使ってみる

ハローワークの正式名称は公共職業安定所。厚生労働省が管轄する公的かつ総合的な職業紹介サービスでで、全国約550ヶ所に設置されています。公共だけに求職者、求人先企業ともにサービス利用が無料です。この点が、まずメリットの第一としてあげられますね。

実施するサービス内容を簡単にまとめると、次のとおりです。

  • 求職手続き(求職申し込み、職業相談、職業紹介)
  • 雇用保険手続き(失業給付、就職促進給付、教育訓練給付、育児休業・介護休業・高年齢者雇用継続など各種雇用継続給付)
  • 情報提供サービス(就職や仕事、就職に必要な資格・経験・職業訓練コースなどに関する情報提供)

上記は求職者を対象としたサービスです。

求人情報を提供する企業の側にも、人材紹介に加えて各種助成金や給付金の交付がされます。すなわち、職を求める側にも人材を求める側にも大きなメリットの見込める点が、ハローワークの特徴となっています。

ハローワーク利用による転職活動の流れ、おおよそのフローは以下のとおりです。

  1. ハローワーク訪問
  2. 求職申し込み
  3. ハローワークカード受取
  4. 求人情報検索(応募希望企業発見)
  5. 履歴書・職務経歴書・紹介状送付
  6. 面接スケジュール決定
  7. 採用通知受取

ハローワークといえば従来、失業者が足を運ぶ場所とのイメージが強かったものです。

しかし、新卒3年未満で転職する社員が30%を数える現在、そのイメージは非常に偏ったものへと変わっています。

現在では、在職中のサラリーマンが休憩時間に求人票を探す、職業相談を申し込むといった状況が常態化しています。退職する前段階から事前の準備として次の職場探しをスタートするのが当たり前になっており、むしろ生活の安定を考えて計画的に転職活動を行う人も大勢訪れる場所になっているのです。

求人数が魅力でもあり、各種就職・転職情報誌やサイトとは比較にならないほど募集企業数が膨大。採用コスト不要の点が会社にとって多大なメリットなので、ハローワークには黙っていても求人情報が集まるのです。

また、求職者にとっても採用ハードルが比較的低い点はメリットになります。広告と違いコストをかけていない分、ハローワーク経由の求職者に企業はやさしい? といった本当か冗談か分からない話まで語られるケースがあるほどです。書類選考を省略して面接のみで就職に至るケースが、しばしばあります。

良いこと目白押しのように感じますが、もっとも、デメリットも実際には存在しています。話題にのぼりやすいデメリットを以下に並べます。

  • 求人票が膨大すぎて検索に苦労する
  • 職員がその業種に精通しているわけではないため、業種や職種、業界の採用動向について把握していないケースがある
  • 大手、中堅以上の企業が参加していない
  • 年収が低目
  • 無料で求人募集できるためブラック、反社会的企業も混在している場合がある

ハローワーク利用の際には、重々、気にとめておくべき注意点です。

求人誌&求人広告サイト利用~広告にはタテマエがある

都道府県ごとのエリア別求人情報が掲載されている紙媒体の求人誌やフリーペーパー、求人広告ウェブサイト。

こういった求人情報を閲覧し、それから電話やメールで応募するのは、もはや解説不要の常識ですね。転職活動開始から内定にいたる流れやフローについて、書き記す必要性はないと思われます。

これらについては、よくあるメリットとデメリットを並べてみましょう。

メリット

  • 手軽
  • 在住エリアに特化、あるいは検索可
  • 無料(フリーペーパー、ウェブサイト)

デメリット

  • 大手企業の掲載がゼロに等しい媒体も
  • 正社員採用でない広告も多々
  • 地域性に左右されやすい(例:大半以上が飲食店の募集、クリエイター募集がないetc)
  • 同じ会社が毎週(常時)掲載されているケースも

学生時代にアルバイトを経験しなかった人は、ほぼゼロのはずです。そのため、こうした情報源を活用した経験を持っている方が大半でしょう。上のメリットやデメリットに関しても、味わっている可能性がありますね。

有料求人誌、フリーペーパー、求人サイトのいずれにも共通しているのは、掲載企業情報がすべて広告である点です。広告には多分にタテマエが含まれている、これについては成熟した社会人なら異論のないことでしょう。

つまり会社ごとの詳細情報や本音の部分には触れられない、この点に対してどうしても不満が残ります。

同じ会社が常時掲載されているケースも地方においては頻繁です。その地方の経済の動向や主要産業、媒体の規模や営業力などに左右されるせいで、情報や広告主自体が少ない、偏る。そういったジレンマによって、魅力のない情報源となっている媒体が案外見受けられるのです。

地方では、有力企業が新卒採用にほぼ特化し中途採用を行わない場合が多いことに加えて、コネクションがモノをいうケースも多いのが実情。そういった企業が掲載しない点も、偏りの理由となっています。

ページを幾度めくっても、飲食店のアルバイトやパートばかりだった。六大都市や政令指定都市以外では、そんな笑えないケースが往々にしてあるものです。

人材紹介会社~各種メリットの豊富さなら随一か

近年、転職に際しての利用頻度が上昇しているのが人材紹介会社です。厚生労働大臣の認可を受けて職業紹介を行う民間企業のことです。人材バンク、キャリアコンサルタント、転職エージェントとも呼ばれます。求人広告サイトが、コンサルタントを兼ねているケースも存在します。

このサービスは“民間のハローワーク”と呼べる内容で、就職や転職の支援および斡旋を行い、求職者から料金を徴収することはありません。

マッチングによって採用決定となって以降に、人材を求めてコンサルに依頼した企業へ料金請求するのが普通です。転職者の年収20~30%に該当する金額が、企業側支払いの目安とされています。

以下が代表的なフローです。

        
  1. 転職支援サービスへ無料登録
  2. キャリアカウンセリング(相談)
  3. 求職者に希望に合わせた求人企業紹介
  4. 企業へ求職者を紹介
  5. 魅力ある履歴書・職務経歴書などの書き方指導
  6. 面接対策指導
  7. 面接・選考
  8. 内定・採用
  9. フォローアップ

このカテゴリの場合は、求職者にとってデメリットをはるかに超えるメリットが存在しています。これらを箇条書で記すと、以下のようになります。

求職者のメリット

  • 料金が不要
  • スキル、経験、希望、適職などについてカウンセリングを受けられる
  • カウンセリング結果にマッチする企業が紹介される
  • 紹介時点で書類選考を兼ね、コンサルによる企業へのPRも行われる
  • 就職や転職を成功させるプロで、担当業種や職種について知識が深い
  • 応募企業の社風や個性、人事の方針など、内部情報の一端が聞ける
  • 人事担当者への書面、口頭によるアピール法を知っている
  • ビジネスマナー指導も行える
  • 円満退職の方法も教えてくれる
  • 年収についてなど条件交渉を代理し、求職者有利に
  • 面接スケジュールなど企業側と代理で調整
  • 入社前、入社後のフォローや相談もOK
  • 何度でも相談、マッチングが行える
  • 企業からスカウトされるケースがある
  • 大手含む非公開求人紹介のケースがある

デメリット

  • 紹介者を採用すると企業に支払い義務が発生する。そのため通常の求人広告での応募者が優先されるケースがある
  • エージェントによっては紹介料入金を優先し、求職者の希望を後回しにするケースも存在

メリットが多いのが、一見して明らかですね。こうしたエージェントを通すと、就職時の年収や待遇など条件面が良化する傾向にあります。懸命に売り込みますから、雇用する企業側でも期待を大きく持ってくれるわけですね。

もっとも、この種の人材紹介サービスへ依頼する場合には、その会社自体の見極めが不可欠。会社によってサービスが異なり、当たり外れがあるからです。以下に、見極めに有効な方法を記します。

  • 許認可番号を持っている
  • 利用者による評価(口コミなど)が高い
  • 希望業種、職種について情報や知識が豊富
  • 電話、メールなどでのマナーがしっかりしており、話しやすい
  • 一方的に、対象外の企業情報や応募を押しつけない
  • ちゃんと話を聞いてくれる
  • プライバシーポリシーを遵守している

人気のある飲食店や、社会的評価の高い企業の評価方法とほぼ同じです。

ネットで口コミを検索する、もしくは知り合いで利用者がいないか探すのは手順として有効ですが、それ以前にスタッフのマナーや言葉づかいに注目。常識や良識のある応対ができていない時点で、社会人、企業人として失格だからです。コンサルタントやアドバイザーを名乗っているにも関わらず、そうしたデタラメをやっている社員が多いとするなら、当然そんな会社が他社から信頼を置かれるはずはないですよね。

コンサルタントを利用するなら、まず登録。それから、しばらく対応を観察しましょう。これによって信頼できると感じられたら、活用することで多くのメリットが受け取れるはずです。

ハローワークにも求人誌にもないメリットが、コンサルタントには期待できます。適職診断などのアドバイスを受けるだけでも将来の糧になるので、社会経験の浅い若手の転職希望者ほど、利用するべきと言えるでしょう。

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